（2016年7月） ペンシルバニア州立医療センターによると、深刻な病気の場合にはセカンド・オピニオン（主治医以外の医師の意見）を求めることを躊躇うべきではありません。 大部分の医師はセカンド・オピニオンを推奨しています。（出典： The Medical Minute: When to Get a Second Opinion）
「主治医を完全には信頼していない場合や、治療に関してすべての選択肢が提示されていると感じられない場合には、他の医師の意見を求めるべきです」
「是非について統一的な見解が定まっていない治療法や、技術が進展中の治療法など主治医に提供できない治療法が存在する場合には、主治医自身が他の医師の意見を求めることを薦めることもあります」例えば、胸の痛みで救急医療室にやって来た患者の血栓を溶かすのに薬を用いるかどうかという判断をする場合には、セカンド・オピニオンを求めている時間はありません。
また、ヘルニアの治療や胆嚢の切除などのように治療法に関する見解が定まっていて標準的な治療法が存在するケースにも、セカンド・オピニオンは不要であることが多いと思われます。
セカンド・オピニオンを求める場合にはまず、加入している医療保険の保障範囲にセカンド・オピニオンが含まれているかどうかを確認しましょう。 多くの保険ではセカンド・オピニオンがカバーされています（ただし、正当な事由が存在する場合に限ります）。 サード・オピニオンまでカバーしている保険もあります。
セカンド・オピニオンを求める医師としては、主治医とは別の医療機関に所属する医師を選ぶと良いでしょう。 ペンシルバニア州立医療センターの医師である John Messmer博士によると、医療事業を共同で行う医師同士は、治療に対するアプローチも似通っている傾向にあります。
セカンド・オピニオンが主治医の意見と明確に違っているからといって、どちらか一方の意見が間違っている、あるいは優れているとは必ずしも言えません。 Messmer博士によると、同じ目的を達成するのに方法が異なるということもあります。
また、どちらの意思の意見が優れているか判断がつかないことも多く、そういうときには医師との相性で、どちらの意見を選択するかが決まることも少なくありません。 医師をどれだけ信頼しているかが予後に影響するケースも多々あります（から、医師との相性でどちらの意見を選択するかを決めてしまうのも１つの手です）。