大部分の医師はセカンド・オピニオンに好意的

(2016年7月) ペンシルバニア州立医療センターによると、深刻な病気の場合にはセカンド・オピニオン(主治医以外の医師の意見)を求めることを躊躇うべきではありません。 大部分の医師はセカンド・オピニオンを推奨しています。出典: The Medical Minute: When to Get a Second Opinion

セカンド・オピニオンは嫌われていない
ペンシルバニア州立子供病院の医師である Barbara Miller博士は次のように述べています:
「優れた医師のほとんどは自分の技能に自信を持っていて、患者にも自分の技能を信頼して欲しいと思っているので、患者がセカンド・オピニオンを求めようとしても動揺したりせずに理解を示します。 私にしても(自分の患者にセカンド・オピニオンを求められるのが嫌などころか)、他の医師がどのような選択肢を可能だと考えているのか、そしてそのように考える理由に興味を抱きます」

「主治医を完全には信頼していない場合や、治療に関してすべての選択肢が提示されていると感じられない場合には、他の医師の意見を求めるべきです」

「是非について統一的な見解が定まっていない治療法や、技術が進展中の治療法など主治医に提供できない治療法が存在する場合には、主治医自身が他の医師の意見を求めることを薦めることもあります」
セカンド・オピニオンが不要なケース

例えば、胸の痛みで救急医療室にやって来た患者の血栓を溶かすのに薬を用いるかどうかという判断をする場合には、セカンド・オピニオンを求めている時間はありません。

また、ヘルニアの治療や胆嚢の切除などのように治療法に関する見解が定まっていて標準的な治療法が存在するケースにも、セカンド・オピニオンは不要であることが多いと思われます。

セカンド・オピニオンを求める場合
保険

セカンド・オピニオンを求める場合にはまず、加入している医療保険の保障範囲にセカンド・オピニオンが含まれているかどうかを確認しましょう。 多くの保険ではセカンド・オピニオンがカバーされています(ただし、正当な事由が存在する場合に限ります)。 サード・オピニオンまでカバーしている保険もあります。

医師の選択

セカンド・オピニオンを求める医師としては、主治医とは別の医療機関に所属する医師を選ぶと良いでしょう。 ペンシルバニア州立医療センターの医師である John Messmer博士によると、医療事業を共同で行う医師同士は、治療に対するアプローチも似通っている傾向にあります。

意見が異なっても

セカンド・オピニオンが主治医の意見と明確に違っているからといって、どちらか一方の意見が間違っている、あるいは優れているとは必ずしも言えません。 Messmer博士によると、同じ目的を達成するのに方法が異なるということもあります。

また、どちらの意思の意見が優れているか判断がつかないことも多く、そういうときには医師との相性で、どちらの意見を選択するかが決まることも少なくありません。 医師をどれだけ信頼しているかが予後に影響するケースも多々あります(から、医師との相性でどちらの意見を選択するかを決めてしまうのも1つの手です)。

主治医を変えるのが適切なことも
場合によっては、セカンド・オピニオンを求めるのにとどまらず、通院先の変更も検討することになります。 例えば、(セカンド・オピニオンを求めた結果)特殊な治療プログラムを受けることになった場合には、主治医以外の医療機関に何度も通うことになります。 また、そのような治療プログラムを受けていて問題が生じたときにも、その問題の経緯を当初の主治医は十分に把握できません。