従業員の喫煙により企業のコスト負担が増加

(2012年11月) "Addiction" 誌に掲載された英国のレビューによると、喫煙習慣のある従業員は非喫煙者に比べて年間で平均2~3日多く欠勤します。

レビューの方法

このレビューは欧州・オーストラリア・米国・ニュージーランド・日本で 1960~2011年に行われた29の研究を分析したもので、データに含まれる人数は合計で7万1千人でした。

各研究では、被験者に現在および過去の喫煙習慣について尋ねたうえで、医療記録および雇用記録を用いて平均2年間の欠勤頻度を追跡調査しました。

結果

現在喫煙の習慣があると答えた人は現在の喫煙習慣が無い人に比べて仕事を休むことが33%多く、年間では欠勤日が2.7日多いという結果でした。 元喫煙者に限って比較しても、現在喫煙している人は仕事を休む率が19%高いという結果でした。

解説
研究者は次のように述べています:
「従業員にタバコをやめさせると、欠勤が減るので人件費はかなり節約されるでしょう」
喫煙によるコスト増加は欠勤だけではありません。 職場での喫煙がタバコ休憩による生産性の低下や火災リスクの増加による保険料増加など雇用者のコスト負担増加につながることが過去の研究で明らかにされています。